個人再生後の生活 - 個人再生を行って人生出直し中のサラリーマンのブログ

個人再生の債務弁済が終わって1年半が経ちました。

弁済完了前から始まった別居

このブログを古くからご覧になっている方はご存知ですが、弁済完了の1年前から、家族と別居して一人暮らししています。そして、弁済完了直前である2020年7月からは、離婚調停を開始しました。離婚調停の審判が出た2021年11月からは審判により決定された一定額を相手に渡す形になりました。

役職定年により減った年収。二重の住居費

年収は3年前から役職定年により25%ほど減っているため、毎月の収支はだいぶ厳しくなっています。更に住居費は家族が引き続き住んでいる持ち家の住宅ローンと、現在居住している公団住宅の家賃がダブルでかかるようになっており、光熱費も2倍までは行きませんが割増になっています。固定費が増えた状態で収入が減っていますので、本当ならかなり厳しい生活になっているはずです。今まで同居していた時に満額の給与をもらっていた時に比べると大違いのはずです。

収支はほぼトントン少しプラス

しかし、別居を始めてから3年半、現在の居住形態になってから2年の収支を見ると、ほぼトントン、少しプラスになっています。不思議ですが、納得できる要因がありました。

教育費負担が大きすぎた

個人再生に至るまで負債を膨らませ続けていた頃、子供二人が高校生・大学生で、いづれも私立に通っていました。私立の学費は学費だけで年間100万円～150万円で、それが二人ですので年間250万円。付帯費用を含めると年間300万円以上出ていっていました。子供が高校生の時は大学受験のために塾にも行っていて、これも年間だと100万円程度かかっていました。今にして思うと、どこからこんなお金が出てきたんだろうという感じ。そして、日本の普通の家庭では既に子供を私立に入れるという選択肢は無いのではないかと思ってしまいます。将来、世帯年収500万円ぐらいが標準になってしまうと、子育て環境ってどうなってしまうのでしょう。

家と家族に対する突発的な支出がなくなった

持ち家だと、マンションのように修繕基金を積み立てることはありませんので、突発的に修理のための出費が発生します。別居直前にも給湯器が壊れて20万円程度の出費を強いられました。このような設備的な出費と、家族の冠婚葬祭や交際費絡みの突然の出費、これらが無くなったのも大きいと思います。これらが年間で50万円～100万円ぐらいはあったのでしょうか。

役職定年で年間収入は300万円ぐらい減っていますが、支出もそれに見合ったぐらいは減ったということになります。