年が変わって2022年になりました。
年はあらたまりましたが、去年の11月末で個人再生返済後1年が経過しました。
個人再生返済より、他のことが大変で・・・
他のブログで書いていますが、2020年7月から家族と別居して、一人暮らしを始め、同時に離婚調停を起こしました。離婚調停はセットとなっている婚姻費用調停と並行して進むのですが、離婚調停は相手が調停を受ける気がなく、調停不調で終了し、婚姻費用調停は、9月に最終調停案で双方合意とならなかったため、11月に裁定が出たのですが、相手がそれを飲まずに即時抗告し、更に娘の養育費に関する調停を新たに起こしてきました。
都合3件の調停を抱えることになり、それに伴う弁護士費用が高額になってしまいました。幸いなことに、弁護士さんがそれぞれを独立した案件とした計算をせず、関連事件として扱ってくれたことで、最初の離婚調停・婚姻費用調停の着手金・報酬金、娘の養育費調停の着手金の合計で85万円で済ましてもらうことができましたので、通常の費用よりだいぶ安くはなっているのですが、それでも今までの個人再生の返済金のほぼ1年間をほぼ1年の調停で使うことになりました。更に、別居に伴い、住居費用が二重にかかるようになってしまったため、支出もそれなりに増えました。
更に2019年6月から役職定年に伴い、給与が4割減となってしまっているので、収支は本当にカツカツの状態になってしまっています。
老後資金はなく、今後収入は減る一方
個人再生や自己破産をされた方は皆一緒ですが、申立をする際に、現金100万円以上の資産は保有できません。更に個人再生の場合、返済期間中は返済金が重くのしかかり、貯金をする余裕がありません。なので、わたしの場合も現時点での貯金は殆どありません。
更に来年の6月には定年退職となります。幸い、このまま勤めていれば雇用延長になりそうなのですが、雇用延長時は再雇用となり、年収は更に半減します。退職金も住宅ローンの残りの繰り上げ返済と、離婚に伴う財産分与で無くなってしまう予定なので、生活できるかどうかギリギリの状態が続くことが予想されます。
それでも、現役時代の収入がそこそこあったため、65歳以降の年金額は世間平均よりはかなり高くなるはずで、たとえ離婚に伴う年金分割で年金の半分弱が無くなったとしても、アルバイト程度の仕事ができれば何とか生きていけるのではないかと思います。
ただ、それとて、健康であることが前提で、病気に伴う高額な医療費の発生や病気で働けなくなって収入が途絶えたりすると、生活できなくなってしまうので、ともかくあと20年ぐらいは健康に過ごすことが出来るように、身体に気をつけて生活していこうと思います。
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